蓄電池の導入はもう少し待つべき？蓄電池の価格動向と今後の予想

札幌市の太陽光発電・蓄電池設置・施工会社の北海道オリンピアです。
蓄電池・太陽光の情報をお届けしている本サイト「スマエネライフ」のブログをお読みいただき、ありがとうございます。

今回の記事では、蓄電池システムをご検討の際、『もう少し待てばより安い蓄電池が出るのでしょうか』といったご質問をいただくことがありますので、20年ほど前と比べて蓄電池の価格がどのように推移しているのか？私なりの今後の予想も含めてお伝えしていきたいと思います。

蓄電池の価格は今後下がるのか？

まず現状の推移として、家庭用蓄電池の価格自体は徐々に安くなりつつあります。ただ、今後、待てば待つほど下がり続けるとは言い切れない状態です。

たしかに、蓄電池は技術革新・生産量の増加など企業努力によって少しずつ価格が下がってきていますが、価格を変動させている原材料について懸念点もあります。

蓄電池には、リチウムやコバルト、ニッケルなどのレアメタルが使用されているためです。これらのレアメタルは特定の地域に偏在しており枯渇資源です。電気自動車の普及や再生可能エネルギーの導入拡大によって販売が増加しているため、需要が高まり、価格高騰の原因となりうるのです。

今後の価格に関しては、メーカーや販売店の努力の部分が大きくなるのではないかと予想しております。

補助金制度について

蓄電池を導入するうえで、国や地方自治体の補助制度は重要です。購入の際の実質負担金額に関わりますので、みなさんも注目されていることと思います。

現在、どのくらい補助金が出ているのか、あるいはこれまで出ていたかといった情報は、その年度によって内容が大きく変わることがありますので、例を挙げてみたいと思います。

例1.札幌市の戸建住宅への補助制度

年度	太陽光発電設備	太陽光発電設備 上限 (万円)	蓄電池システム	蓄電池システム 上限 (万円)
2019年度	4.5万円/kW	44.9万円	4万円/kWh	16万円
2022年度	2.5万円/kW	17.4万円	2.2万円/kWh	8.8万円
2024年度	1.8万円/kW	12.5万円	1.5万円/kWh	6万円

例2.北広島市の戸建住宅への補助制度

年度	太陽光発電設備	太陽光発電設備 上限 (万円)	蓄電池システムと 同時導入の場合 (万円)	蓄電池システム 単体導入の場合 (万円)
2019年度	5万円/kW	15万円	15万円	10万円
2024年度	1万円/kW	3万円	5万円	5万円

現在の状況としては、太陽光発電も蓄電池も導入に必要な費用が下がるにつれて補助額も減少している傾向が見受けられます。
※補助金に関しては別の記事もアップしているため、ご参照ください。
　→札幌市補助金　国の補助金

蓄電池導入前後の電気代・買電量の比較

蓄電池を導入すると電気代が下がると言われますが、どのような仕組みで下がるのかご存知でしょうか。

電気代は基本的に、　

基本料金（円）＋ 購入量（使用量・kWh）× 単価（円）　

上記の計算式で計算されますが、蓄電池を使用することでこの電気購入量を削減できます。

例えば、北海道電力の従量電灯Bという電力プランでは電気量単価が購入量によって変動します。

• １ヶ月間の電気購入量が0～120kWhの場合→約35円
• 120kWhを超え280kWhまで→約42円
• 280kWhを超えた部分→約45円

（※北海道電力の2025年2月2日の電力量単価を参照）

通常であれば購入するしかない電気を、太陽光パネルと蓄電池を設置することで発電した電気を自宅に供給し、発電量の多い日中に使い切れなかった電気を一度蓄電池へ充電し、一般的に使用量の多い夕方に電気を放電することで電気購入量を減らすことが可能です。

また、時間帯によって電気料金が変わるプランを利用されている場合は安い時間帯の電気を蓄電池へ充電しておき、高い単価の時間帯に蓄電池から放電をかけるといったことも可能です。
これにより元々の電気購入量が多く、約45円の領域の電気を使っていた場合でも太陽光発電と蓄電池を設置することによって約42円の領域や約35円の領域へ単価を下げ、さらに発電した電気でまかなえている分に関しては電気購入量を減らすこともできるのです。

近年、様々なものの値段が高騰している状況で電気代単価も上昇しています。蓄電池導入後は月々の電気代を削減できますから、蓄電池導入をしない場合と比べると、中長期的に考えて経済効果があると言えるのではないでしょうか。

まとめ

蓄電池の販売価格は徐々に下がっていますが、国や自治体から受けられる補助額も下がっている傾向が見受けられるため、導入に必要な出費全体としてみると、この先も導入費用が右肩下がりとは一概には言えない状況です。

ただし、電気代は生涯をかけて払い続けなければならない半固定の出費であるため、高騰する電気代を削減できる今のタイミングで一度導入を検討してみるのも一つの案かもしれません。最後までお読みいただきありがとうございます。

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