北海道札幌市で太陽光発電や蓄電池の設置を手がけているスマエネライフです。いつもブログをお読みいただき、ありがとうございます!
やや蒸し暑さが残る札幌ですが、暦の上では秋が始まりました。これから訪れる秋や冬に備えようと考える方も増える時期ではないでしょうか。安心を得るための方法のひとつが、蓄電池の導入です。
札幌市で家庭用蓄電池を検討する際、多くの方はまず「kWh」で示される『カタログ容量(定格容量)』に注目されることと思います。容量が大きいほど安心感がありますが、カタログに記載されている容量をそのまますべて使えるわけではないため、注意が必要です。
「冬の停電でも暖房や冷蔵庫が使えるから大容量の蓄電池がいいな」
「太陽光で作った電気を有効活用して、上がり続ける電気代を少しでも抑えたい…」
「あれ?全部の容量が使えるわけではないの?」
「本当はどれくらいの電気が使えるの?」
「容量選びで失敗したくない…!」
ご安心ください。この記事では、そうした疑問や不安を解消するため、蓄電池選びで最も重要な指標の一つである『実効容量』について、徹底的に解説します。
なぜカタログ容量と実際に使える電気の量に差が生まれるのか、その仕組みやご家庭に合った容量の考え方、さらに実効容量を知らずに購入してしまった場合の失敗談まで、具体的にお伝えします。この記事を読み終える頃には、蓄電池購入に必要な知識が身につき、後悔しないために最適な一台を選べるようになるでしょう。
蓄電池の「パワー」とは何を指すのか?
家庭用蓄電池を選ぶときによく使われる「パワー」や「容量」という言葉が、具体的に何を意味するのかを正しく理解することが大切です。蓄電池の性能は一つの指標だけでは判断できず、主に次の3つの要素を総合的に考える必要があります。
定格容量(kWh)
蓄電池にどれだけの電気を貯められるかを示す、いわば「タンクの大きさ」
定格出力(kW)
一度にどれだけの電力を使えるかを示す、いわば「蛇口の太さ」
実効容量(kWh)
貯めた電気のうち、実際に家庭で使える正味の電力量を示す、いわば「タンクから出てくる水の量」
多くの方がカタログで最初に目にするのが『定格容量』です。もちろん、この数値が大きいほどたくさんの電気を貯められるため、重要な指標であることは確かです。しかし、車に例えると、燃料タンクの大きさだけでなく、実際の燃費や一度に出せるスピードも分からなければ、自分に合った車かどうか判断できないのと同じです。
特に見落とされがちなのが『実効容量』です。これは、蓄電池で実際に使える電力量を最も正確に示す指標となります。次の章では、なぜ定格容量のすべてを使えないのか、その理由を詳しく解説します。
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なぜ?蓄電池のカタログ容量をすべて使えない3つの理由
「タンクの大きさ(定格容量)がいっぱいでも、中身(電気)をすべては取り出せない」。これは蓄電池の構造上の特性です。では、なぜそのようなことが起こるのでしょうか。その背景には、主に3つの理由が存在します。
理由1 バッテリー保護のための放電制限(DoD)
蓄電池は、電気を100%使い切ってしまう「完全放電」や、100%まで充電する「完全充電」を繰り返すと、バッテリー自体に大きな負荷がかかり、寿命が著しく短くなってしまいます。これは、スマートフォンを長年使っているとバッテリーの持ちが悪くなるのと同じ原理です。
そこで、蓄電池メーカーは製品の寿命を長く保ち、安全性を確保するために、あえて放電できる電気の量に上限と下限を設定しています。この「どれくらいの深さまで放電できるか」を示す指標を『DoD(Depth of Discharge:放電深度)』と呼びます。
例えば、DoDが90%に設定されている蓄電池の場合、定格容量のうち90%までしか電気を取り出すことができません。残りの10%は、バッテリーを保護するためのセーフティーマージン(安全領域)として、常に蓄電池内に残される仕組みです。DoDの値はメーカーや製品によって異なり、一般的には80%から100%の間で設定されています。
※近年は技術開発が進み、DoD100%と表示されている製品も登場していますが、多くの場合、メーカーが制御システムの中で安全マージンを確保した上での表記です。
理由2 電気を変換する際のロス(変換効率)
太陽光パネルで発電された電気や、電力会社から送られてくる電気は「直流(DC)」、一方でテレビや冷蔵庫、照明など家庭内の電化製品で使われる電気は「交流(AC)」です。
蓄電池に電気を貯める際には「交流→直流」、蓄電池から電気を使う際には「直流→交流」というように、電気の性質を変換する必要があります。この変換を行う際に、どうしても電力ロス(エネルギーの損失)が発生してしまいます。
この変換時に、どれだけロスを少なくできるかを示す指標が『変換効率』です。現在の家庭用蓄電池の変換効率は、一般的に90%〜96%程度です。
たとえば、変換効率が95%の製品であれば、5%の電気は熱などに変換されて失われてしまいます。一見わずかな差に思えても、毎日充放電を繰り返す蓄電池では、この数%の違いが年間の電気代に大きく影響することもあります。
理由3 製品の経年劣化による容量低下
スマートフォンと同様に、蓄電池も充放電を繰り返すことで少しずつ劣化し、貯められる電気の最大容量は徐々に減少していきます。これは現在のバッテリー技術では避けられない現象です。
そのため、多くのメーカーでは「サイクル数」や「保証容量」といった形で、製品の寿命や性能維持に関する基準を設けています。例えば「12,000サイクル後も容量70%を保証」といった表記がそれにあたります。
導入初期の性能だけでなく、10年後、15年後も安定して性能を維持できるかという長期的な視点も、蓄電池選びでは非常に重要です。
本当に使える電気の量!『実効容量』の計算方法と目安
ここまでご説明した『DoD』と『変換効率』を考慮することで、その蓄電池が実際にどれくらいの電気を使えるのか、つまり『実効容量』を算出できます。
実効容量の計算式を分かりやすく解説
実効容量を求める計算式は、以下の通りです。
定格容量 (kWh) × DoD (%) × 変換効率 (%) = 実効容量 (kWh)
少し難しく感じるかもしれませんが、具体例を見てみましょう。
【例】定格容量10kWh、DoD90%、変換効率95%の蓄電池の場合
10 (kWh) × 0.9 (DoD) × 0.95 (変換効率) = 8.55 kWh
この計算から、定格容量が10kWhの蓄電池でも、実際に家庭で使える電気(実効容量)は8.55kWhであることが分かります。つまり、1.45kWh分は使えないことになります。これは、スマートフォンの充電約100回分や、液晶テレビを約7時間視聴できる電力量に相当します。この差は決して小さなものではありません。
蓄電池を比較検討する際は、必ず『実効容量』を算出し、各製品を同じ基準で比較することが大切です。
我が家に必要な実効容量の考え方
では、実際にどれくらいの実効容量が必要なのでしょうか。これは、ご家庭のライフスタイルや蓄電池を導入する目的によって大きく変わります。
目的1 日々の電気代を削減したい
日中にあまり電気を使わず、夕方以降の削減したい電気量が多いご家庭であれば、夕方以降に使う電力量をカバーできる実効容量が目安となります。
例えば、夜間の電気使用量が平均5kWhのご家庭なら、実効容量5kWh以上が目標です。
目的2 災害や停電時に備えたい
停電時に最低限どの家電を、どれくらいの時間使いたいかをシミュレーションすることが重要です。
特に、冷蔵庫や最低限の照明、スマートフォンの充電、情報収集のためのテレビやラジオは必須と考えられるでしょう。
札幌の冬であれば、停電時に暖房器具(エアコンやFF式ストーブなど)を使えるかどうかも重要なポイントです。それらの消費電力を考慮すると、より大きな容量が必要になります。
- 冷蔵庫(400Lクラス) 約50W~150W
- LED照明(1部屋) 約30W
- 液晶テレビ 約150W
- スマートフォンの充電 約15W
- FF式暖房機(点火・送風時) 約100W~300W
例えば、これらの家電を同時に使った場合、合計消費電力が500Wであれば、実効容量5kWhの蓄電池なら理論上約10時間(5,000Wh ÷ 500W)使用できます。ご家庭で「これだけは絶対に使いたい」という家電をリストアップし、それに合わせて必要な蓄電池の容量を考えてみましょう。
【失敗談】実効容量を知らないとどうなるの?購入時のリスク
もし、実効容量の重要性を知らずに、カタログの定格容量だけで蓄電池を選んでしまったら、どのようなことが起こりうるのでしょうか。ここでは、実際に起こりがちな失敗例を3つのケースでご紹介します。
ケース1:災害・停電時に想定より早く電気が尽きる
これは最も深刻な失敗例です。特に、2018年の北海道胆振東部地震で道内全域がブラックアウトした経験を持つ札幌市民の皆様にとっては、他人事ではありません。
「定格容量10kWhの蓄電池があるから、丸一日は余裕だろう」
そう考えていても、実効容量が8kWh程度だった場合、想定よりも2割も早く電気が尽きてしまいます。冬の夜、暖房が使えなくなる時間が数時間早まることを想像してみてください。その不安は計り知れません。
「冷蔵庫の中身がダメになってしまった」
「スマートフォンの充電もできず、情報から遮断されて怖かった」
「最低限の暖房だけでも使えれば…」
災害という「いざ」という時のために導入したはずの蓄電池が、期待通りの性能を発揮してくれないのは、とても残念で悔やまれることです。
ケース2 毎月の電気代削減効果が思ったより低い
太陽光発電の余剰電力を貯めて夜間に使ったり、割安な深夜電力を貯めて昼間に使ったりすることで電気代を削減するのが、蓄電池の大きな経済的メリットです。
しかし、実効容量が想定より少ないと、夜間や昼間に使えるはずだった電気が足りなくなり、結局電力会社から電気を買う量が増えてしまいます。
このように、期待したほど電気代が安くならない原因は、実効容量の計算を誤ったことによる場合が多いです。また、変換効率の低い製品を選んだ場合も、同様に電気代があまり下がらないことがあります。
ケース3 V2Hを導入してもEVを満充電にできない
近年、電気自動車(EV)を「走る蓄電池」として活用するV2H(Vehicle to Home)システムも注目されています。太陽光で発電した電気をEVに貯め、家庭で使うという先進的な仕組みです。
このV2Hと蓄電池を組み合わせる場合も、実効容量の計算は欠かせません。例えば、実効容量が5kWhしかない蓄電池から、バッテリー容量40kWhのEVに充電しようとしても、満充電には到底足りません。そのため、太陽光発電の発電量、蓄電池の実効容量、EVのバッテリー容量のバランスを考慮したシステム設計が必要です。
まとめ 後悔しない蓄電池選びは『実効容量』の確認から
今回は、家庭用蓄電池選びで後悔しないための最重要ポイント、『実効容量』について詳しく解説しました。
- 『定格容量』だけでは判断できない蓄電池の性能
- 実際に使える電気の量を確認するための『実効容量』を知る必要性
- 実効容量を考慮して購入しなければ「いざという時に使えない」「電気代が安くならない」といった失敗を招く可能性があること
蓄電池は、決して安い買い物ではありません。だからこそ、カタログの表面的なスペックだけでなく、その裏側にある「実際に使える電気の量」をしっかり見極めることが大切です。
私たちスマエネライフは、太陽光発電と蓄電池の専門家として、札幌市の気候や電力事情を熟知しています。お客様一人ひとりのライフスタイルや電力使用状況を丁寧にお伺いし、最適な実効容量の家庭用蓄電池をご提案します。
「うちの場合は、どれくらいの容量が必要?」
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