太陽光発電や蓄電池は新築時に設置をするのと、家を建ててから後付けで設置するのはどちらがお得なのでしょうか。この記事は、これから家の新築を予定されていて、情報を集めている方向けの参考情報です。家を建てる段階で設置をする場合は、初期費用も当然増えますので、太陽光・蓄電池を最初から組み込んで建てるか、後から付けるべきかとお悩みではないでしょうか?いつがお得と言えるのか、それぞれのメリット・デメリットをみていきましょう。
1.新築時に設置するメリット
①住宅ローンに組み込める
新築時に太陽光発電システムを設置する場合、住宅ローンに組み込んで資金調達できる場合があります。ローンを1本化できる点ではメリットと言えますね。
②屋根を太陽光発電に適した形状にできる
注文住宅に限定されるものの、設計段階から太陽光発電の活用を考慮すると、太陽の光が当たりやすい形状にしやすいことも良い点です。
③配線を目隠しでき、家の外観に影響しない
建築の早い段階から太陽光発電や蓄電設置の意思を伝えることで、必要な電気配線をあらかじめ壁の中に組み込むなど、美観を損ねない配置を施工会社に相談できる点も魅力です。
2.新築時に設置するデメリット
①工事期間が長くなり、家の完成が遅れる可能性がある
新築時にあらかじめ太陽光・蓄電池を設置する場合、実際には建築会社と太陽光発電システムと蓄電池を施工する電気工事会社は別会社ということが少なくありません。建築工事の進捗と連動して電気配線工事に取り掛かることになり、双方で予定を合わせて進める必要があるため施工の期間が長くなる可能性があります。
②費用が高くなる可能性がある
これは販売する側の視点に立ったことですが、住宅本体の価格に比べて、太陽光発電や蓄電の価格は低いため、割引があるように見せやすいことも否定しきれません。ハウスメーカーが元請けとなる場合、太陽光発電の施工会社が下請けとなり、その際にマージンが発生することが多くなります。中間マージンは一般的な商習慣ではありますが、適正価格で購入できない可能性があるとすれば、お客様にとってデメリットと言えます。
③固定資産税が高くなる可能性がある
新築時に設置した場合、固定資産税が高くなる可能性があります。特に屋根一体型の太陽光発電では建物の評価額が上がる傾向にあり、固定資産税額に影響します。太陽光発電システムは住宅の一部とみなされるためです。
※住宅用太陽光発電設備は非課税になる場合もあります。課税対象となるかは、最終的には自治体の判断に委ねられます。
3.後付けのメリット
①固定資産税が比較的安い
後付けの場合は、一般的に別資産として扱われ、固定資産税が比較的安くなります。
※ただし、税制の改正には注意が必要です。
②最新の技術を取り入れやすい
新築時に設置する場合はハウスメーカー専用のパネルを使用している事が多く、導入時期により最新のシステムではないことも多い傾向があるのに対し、後付けの場合は様々なメーカーの中から、ご家族の生活を考慮した最適な太陽光発電や蓄電池のシステムを選んで設置できる点がメリットです。
③初期費用を抑えやすい
後付けの場合は販売・施工会社のみの関わりとなり、その場合はハウスメーカーや工務店へのマージンが入っていないことが多くなるため、太陽光発電システム・蓄電池の導入時の初期コストを比較的抑えられる傾向にあります。また、住宅そのものにしっかりお金をかけ、あとから必要な分だけ設置するという方法を取れますので、家計の支出計画も無理なく行いやすいことがメリットとして挙げられます。
4.後付けのデメリット
①住宅ローンへ組み込めないことが多い
後付けの場合は、住宅ローン契約とは別で進めることが多く、支払いがひとつにならないことは、月々の支払総額をとにかく抑えたい、という場合はデメリットとなるでしょう。
②屋根形状や強度が限定される
後付けの場合、屋根の形状など、現状のものに合わせて設計することになり、それが制約条件となります。そのため、太陽光パネルを設置する方角や角度などは後からでは調整しにくい傾向もあります。また、北向きの屋根であったり、天窓があるなど形状や屋根材の特性によっては設置が難しい場合もあります。限られたスペースを活かしてどのように発電環境を作るのか、販売・施工会社に相談したい点ですね。
③配線隠し・美観を考えた配線には限りがある
すでに建ててある戸建てに後から配線を行いますので、断熱材や柱の都合によっては配線のを目隠しできない部分がでてくる可能性もあります。ただし配線が見えるかどうか?は、家の建ててある向きによって気になる度合いも変わってきますので、条件が揃えばデメリットとはならないかもしれません。
5.まとめ
新築時の同時導入がおすすめな方
- 住宅ローンへ組み込んで資金調達したい方
- 配線などへのこだわりがある方
- 屋根の形状などを太陽光発電のシステムに合わせたものにしたい方
後付けでの導入がおすすめな方
- 初期費用を抑えたい方
- 最新の技術を取り入れたい方
- 税金への対策なども考慮したい方
6.補足情報
2025年4月から、すべての新築住宅に『省エネ基準適合』が義務化されます。
参考記事:
あなたにあった住宅選びのために住宅の「省エネ性能」をチェックしましょうhttps://www.mlit.go.jp/shoene-jutaku/ (国土交通省資料)
地球温暖化対策の一環として、住宅の省エネ性能を向上させ、CO2排出量を削減するための取り組みですが、これを受けて、太陽光発電や蓄電池を積極的に販売していくハウスメーカーさんや工務店さんが増えるかもしれませんね。
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