蓄電池導入のベストタイミングとは？【もう少し先？早期導入が良い？】

本記事は、
「蓄電池の設置を考えているけど、買うならいつ買うのが良いの？」
「安い買い物ではないので、導入を保留にしていた」
「買うタイミングの見極め方を知りたい」とお考えの方の疑問にお応えします！

太陽光発電システム・蓄電池の情報も色々とありますので、迷われたり不明点も多く出てくることもあるかと思います。そこでこの記事では、ご家庭の環境によって決まってくる蓄電池の導入タイミングや、現在使える補助金の情報をできるだけわかりやすく解説していきます。

蓄電池市場の市場推移は？

国内ではどれくらい売れているのか？

日本の蓄電池市場全体は、再生可能エネルギーの普及や電力系統の安定化が求められ、国や自治体の補助事業の後押しもあり2011年以降急速に成長しています。

JEMA（一般社団法人日本電機工業会）の定置用リチウムイオン蓄電システム自主統計によると、2023年の蓄電システム出荷台数は15.6万台、出荷容量は136.9万kWh（※）となり、これは2022年比で126％の成長となりました。特に、2019年以降突出して出荷台数・出荷容量が急増しています。

（※）産業用、業務用、家庭用などを含む／自主統計に基づくため全国総数ではない
出典：JEMA 蓄電システム自主統計 2024年度上半期　出荷実績

なお、最新の2024年上半期の統計結果では、出荷容量が2023年比でさらに増え、1台あたりの容量が増えていることも注目されます。最近では家庭用蓄電池の容量の大型化も進んでいます。これは、停電時に実際に使える電力を考慮して、より多い容量の蓄電池を選ぶユーザーのニーズを反映しているとも考えられます。

いつが最もおすすめ？蓄電池導入のタイミングとは？

家庭用蓄電システムを導入する際、気になるのはやはり価格もあることと思います。蓄電池の価格自体は低下傾向にあります。価格が今後も下がるのであればもう少し先のほうが良いのでは？とお考えの方もいるかも知れません。ですが、家庭用蓄電池の導入目的によっては、なるべく早めに導入されたほうが良い場合があります。

電気代の高騰対策をしたい時

電気代の値上げは2023年6月から実施されており、値上げ前と比べて約3,000円〜5,000円ほども高くなっていると言われています。（※従量電灯A・B・Cなどの一般的な規制料金の場合）
2025年1月は電気代が前月比で5円〜104円（※電力会社による）値下がりとなることが発表され、2025年2〜4月も電気代高騰を見据えて政府が補助金を拠出する形で電気代の負担は一時的には軽くなりますが、この先も同様に補助金が投下され続けるかはわかりません。

蓄電池は太陽光発電と比べ、設置費用を回収しにくいイメージがありますが、電気代が高騰している現在では比較的回収をしやすいです。
お住まいの電気プランが最適なものなのかを見直すことで、より効率的なプランと連携も可能です。

時間帯別料金プランを活用することで電気代を削減できる

蓄電池を導入すると、夜間など電気料金が安い時間帯に電気を蓄え、昼間など電気料金が高い時間帯に放電することで電気料金を抑えることができます。深夜電力のあるプランと組み合わせることでさらに効果が期待できます。昨今、北海道電力以外でも深夜電力のあるプランがでてきており、オール電化の方も気軽に乗り換えできます。

太陽光発電と連携することで電気代を削減できる

太陽光発電で発電した余剰電力を蓄電池に貯めておき、夜間や日照量の少ない時に利用することで、電力会社からの購入電力を減らすことができます。

停電時の対策をしたい時

停電時の対策を行うという目的のためには、いち早く導入されることが安心材料になります。2025年１月の時点で、宮崎県日向灘、福島県会津で震度5弱の地震が発生しました。今後もそう遠くないタイミングで大型の地震は発生することが予想されます。蓄電池を導入することで、もしも地震や台風に伴う停電になった際も、最低限の電気を賄うことができます。具体的に使える電気量は蓄電池の仕様によりますが、具体的にどのように使えるのか見ていきましょう。

照明器具の使用ができる

蓄電池があれば、急な停電時でも暗闇の中で過ごす必要はありません。蓄電池に接続された照明器具からいつも通りの電気で過ごすことができますし、スマートフォンやパソコンの充電もできますので情報を収集できます。情報収集や連絡手段を確保することは、災害時において非常に重要なことです。

冷蔵庫の運転が可能

停電時に困ることの一つが、冷蔵庫ではないでしょうか。食品の鮮度を保つために、冷蔵庫を一定時間運転することができます。特に夏場など、食品の腐敗が心配な場合は蓄電池が大活躍します。冷蔵庫の中のものを一式処分しなければならないとなると結構な損失になります。

ヒーターや電気毛布の使用ができる

消費電力が比較的低い『小型のヒーター』や『電気毛布』であれば、蓄電池の容量にもよりますが、数時間程度の暖をとることができます。なお、消費電力の高い『こたつ』は蓄電池の容量が多くないと長時間使用は難しいです。

小型家電の使用が可能

電子レンジやケトルなども使えます。電気使用量が比較的多い家電を使用する場合はある程度の蓄電池容量が必要です。蓄電池は電気そのものを作るものではありませんが、余力しだいで、夜でも発電していなくても電気を使い続ける事ができます。

環境問題対策を考え、自家消費したい時

太陽光発電システムを設置されている場合は、余剰電力を売電にまわすのではなく蓄電池に貯めておくことで発電量の少ない夜間や曇りの日でも、電力を安定して供給することができます。
また太陽光発電を設置していなくても、電気消費需要の高い日中を避け充電を行い消費の多い時間帯に放電を行う事で発電所のピークを緩和できます。
このような事の積み重ねにより、化石燃料の使用量を減らしCO2排出量を削減する事ができます。

太陽光発電の固定価格買取制度（FIT）終了が近づいている時

FIT終了後は、売電価格が大幅に下がる可能性があります。蓄電池に電力を貯めておき、自社で消費することで、売電による収入の減少を補うことができます。
例えば2015年に太陽光発電を設置された方の売電単価は37円/kWhですが、FIT期間が終了すると8円/kWh（2025年北海道電力への売電単価）となります。

８円/kWhで売電をするならば、太陽光発電で発電した電気を蓄電池へ貯め、46円/kWh（2024年12月現在北海道電力ドリーム8昼間第2段階）のような高い時間帯に放電し、なるべく電気を購入しないようにしたほうが得です。

パワーコンディショナの交換時期が近いか、壊れた時

太陽光発電のパワーコンディショナー（パワコン）の寿命は、一般的に10～15年と言われています。パワコンが故障すると、太陽光パネルで発電された電力が家庭に供給されなくなり、発電量が大幅に低下します。すでに太陽光発電システムを搭載されており、まもなくFIT終了も近いという方は特に、パワコンの故障への対策も考慮できる今が蓄電池の導入ベストタイミングといえます。

パワコンの保証期間終了後に故障した場合、新品交換ですと一般的に20万～50万円ほどの費用がかかってしまいます。例えば、、ハイブリッド蓄電池システムを導入することで新しいパワコン交換できるというのはメリットと言えるでしょう。

エラーが頻繁に出る、パワコンから異常な音がする、発電量が大幅に下がったときはすぐに専門業者に相談されることをおすすめします。

補助金制度を活用したい時

蓄電池には毎年国や自治体の補助金が出ます。蓄電池の原料はリチウムイオンバッテリーで、現在このリチウムイオンバッテリーの価格が高騰しています。国や自治体としてはCO２削減のためにも、ご家庭で蓄電池導入をしやすくなるように補助金制度を毎年実施しています。2025年も、今のところ補助金が出る見込みです。補助金をこれを活用することで、初期投資を大幅に抑えることができます。

国や自治体によって、補助金の対象となる蓄電池の種類や補助金額、申請方法が異なりますが複数の補助金を併用できる場合があります。

最近ですと補助金交付の条件に、販売金額の上限を設置することで、法外な金額での販売をさせないための対策もとられてきていますので、お客様にとってより適正価格で蓄電池を導入検討できるようになりました。

補助金には申請期間があり、手続きも比較的複雑な場合がありますので、専門知識をもち、補助金申請実績のある専門家のサポートを受けての導入がおすすめです。

蓄電池補助金に関する情報は▼こちらの記事もお読みください。

【2025年予想】見逃せない！補助金で賢く節約する方法 【令和7年 家庭用蓄電池の補助金】

知らないと損をする！？札幌市蓄電池の補助金情報【2025年1月時点】

まとめ

度重なる地震に加えて、継続的に電気代が高騰している今、補助金のある今が蓄電池導入のベストタイミングと言えます。自然災害が発生してしまい停電になった時も、検討を始めるタイミングとしてはよいと思いますが、災害が発生してしまうと各資材の供給にも影響が出ますので、通常時よりも設置に時間を要する場合があります。

また、すでに太陽光発電システムを設置している場合は、固定価格買取制度（FIT）終了が近づいたタイミングや太陽光発電システムのパワーコンディショナーが故障してしまったタイミングに補助金あれば、その時が最もおすすめな時と言えるでしょう。

さいごに

太陽光発電や蓄電池システムは、国や電力への申請が必要なため、稼働スタートまでには最短でも数ヶ月の時間を要します。補助金は国だけでなく自治体によって動きがあり、２つ以上の補助金を併用できる場合もありますから、必ず地元で実績のある太陽光発電システム・蓄電池の取扱い会社へ相談されることをおすすめいたします。

最後までお読みいただき、ありがとうございます。定期的に記事を更新予定ですので次回もお楽しみに！

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